2021年12月24日 PJコラム 

【コラム】

 小学生だった頃の一時期、身の回りにある文具やお菓子の袋の裏を見て、ベルマークが付いているかどうかを確かめるのが習慣だった。それがプラジャーナルの仕事をするようになった今、トイレタリーの容器、食品の袋や箱、肉トレー、刺身のパック容器など、日々手に取るあらゆる容器をひっくり返し、プラマークや紙マークなど識別表示を確認するようになった。人は意識が変われば、行動が変わる。

 こうした行動を、さらに一歩踏み込ませ、それら容器や使い終わった商品を、各自治体のルールに則ってしっかりと分別廃棄するように促そうという取り組みがある。(一社)ソーシャルプロダクツ普及推進協会のごみ分別ナビゲーション「ステカタnavi.」だ。ステカタnavi.を採用したメーカーは、商品やそのパッケージに専用のQRコードを表示(印刷)する。ユーザーがスマホでQRコードを読み取ると、登録した自治体での、分別処理の仕方をガイドする。同協会では「日本ならではの細やかなものづくりを、商品を捨てるところまで意識してもらえるように」と、メーカーへの導入提案に力を入れている。

 費用はQRコード発行初期費用が30万円(税別)、月額利用料金5万円(税別)。今のところ捨て方を案内するのみだが、今後、順次バージョンアップして、商品のトレーサビリティや、サステナビリティに関するおすすめ情報なども盛り込むという。

 協会事務局の担当者は「SDGsでいう、つくる責任、つかう責任があり、プラスすてる責任がある」と話す。また回収した廃棄物にリチウムイオン電池が含まれ発火事故につながっていることについても懸念しており「危険性が伴う商品には、QRコードを本体にシール貼りすることも検討したい」とする。現在協会の会員は百貨店、食品流通、日用品メーカー、電機メーカーなど20企業・団体ほど。これら賛同企業・団体が、自社商品の使い終わった後の捨てられる段階までを配慮し、それを啓発すれば、ユーザーの意識と行動の変化につながるだろう。

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