これまで長年ホンダ車に乗っていたが、今秋、トヨタ車に乗り換える予定だ。レンタカーでトヨタ車に乗る機会が多く、そのたびに燃費性能の高さを実感していたためである。周知のとおり、トヨタは世界最大の自動車メーカーであるが、世界最大のタイヤメーカーも日本企業のブリヂストンである。
▼日本国内では、廃棄されるタイヤの量が年間で約100万トン、本数にして約1億本に上るとされる。廃タイヤの処理方法としては、全体の64％を占めるサーマルリサイクルが主流である。そのほか、ゴムチップとして再利用されるマテリアルリサイクルが14％、さらに輸出やリユースも行われている。
▼そうした中で注目されるのが、タイヤのケミカルリサイクルである。代表的な技術が「熱分解法」と呼ばれる手法で、無酸素状態で加熱することにより、タイヤから油分、カーボンブラック、可燃性ガス、スチールなどを分離・再資源化ができる。なかでもタイヤ由来の油は、石油の代替燃料としての活用が期待されている。国内では、ENEOSとリバーHD、ブリヂストンが共同で実証実験を開始し、「タイヤtoタイヤ」の実現を目指している。
▼ELV（廃自動車）規則案で揺れる欧州でも、こうした動きは活発化。ドイツのPyrum社や、ミシュランが主導する欧州プロジェクト「BlackCycle」では、カーボンブラックの再利用や再タイヤ化に取り組んでいる。生成される原料の品質のばらつきや、処理コストの高さ、大規模投資が必要といった課題は日欧に共通する。使用済みタイヤが循環し、再び製品として生まれ変わる未来は、決して遠くないだろう。
2026年10月28日【インタビュー】
農林水産省 輸出・国際局 規制対策グループ 大臣官房
新事業・食品産業部 外食・食文化課 食品ﾛｽ・ﾘｻｲｸﾙ対策室
～日本産の食品輸出に迫るPPWRの新たなハードル
お茶・牛肉等の包装材に求められる対応とは～
2026年10月28日【2026年10月のPETボトル市況】
廃PETボトル、発生減と争奪戦で一段高に
大手の原料囲い込み、中国産PETのAD関税失効も焦点に
2026年10月28日【PPWRの原則適用開始】
2030年に向けて厳格化する包装規制
日本企業への影響は？！
2026年10月21日【華興】
4万t/年のPETボトルをスマートファクトリーでフレーク化
高度選別ライン・生産管理システムの機械販売も展開へ
2026年10月21日【イタリア・ミラノからの資源循環通信】
第4回「プラスチックごみの選別施設」
国立環境研究所 河井紘輔氏
2026年10月28日 コラム
補助金は、申請すれば必ず採択されるものではない。公募要件を満たすのは大前提として、事業の持続可能性や社会実装へ[...]
2026年10月21日 コラム
産廃業界では、サイバー攻撃を受けずとも、営業機密が丸裸にされているかのようだ。再資源化高度化法で創設された報告[...]
2026年09月25日 コラム
9月8日、東京都環境局が主催する「第2回サーキュラーエコノミーサロン」を取材した。イベントに参加した17社の取[...]
2026年09月18日 コラム
フランスの思想家ジャン・ボードリヤールが1970年代以降に提唱した「シミュラークル」という概念がある。現代社会[...]
